【ディアナ】女子選手の人格権侵害問題で和解、被告が謝罪と再発防止を約束し総額100万円の解決金支払いへ

ワールド女子プロレス・ディアナは、当団体の営業権および所属選手の人格権を侵害されたとして提起していた民事訴訟について、2025年2月17日付で和解が成立したことを発表した。

本件は、2023年4月頃に試合中の女子選手の身体の一部を強調する写真や画像がSNSに投稿され、選手が試合に集中できないほどの不安を抱える事態が発生したことに端を発する。当団体は問題解決に向けて調査を開始し、2023年6月5日に被告特定の手続きに着手。2024年1月23日、東京地方裁判所において被告2名に対し民事訴訟を提起し、同年3月から審理が行われた。審理の過程で1名は投稿とは無関係である可能性が高まり、最終的に1名の被告に対し和解が成立した。

和解の内容として、被告は当団体および原告となった所属選手に謝罪し、解決金として総額100万円を支払うことに合意。さらに、今後当団体の興行への来場禁止、所属選手が他団体に出場する際の会場退出義務、SNS等での情報発信禁止が取り決められた。また、当団体は被告の個人情報を公開しないことを確約する一方で、違反行為があった場合には適切に対処する方針を示した。

ディアナは2023年6月より、選手の安全確保と観戦環境の向上を目的とした撮影およびSNS投稿のガイドラインを策定。肖像権やプライバシーを考慮したルールを定め、違反が確認された場合には投稿の削除要請を行うなど、厳格に運用している。

今回の訴訟に関し、ディアナは「女子プロレスを愛するファンや所属選手、スタッフを守るため、断固たる姿勢で臨んだ。623日間に及ぶ活動の末、和解成立により被告の謝罪と再発防止の約束を得ることができた」とコメント。未成年の選手や練習生を含む所属選手が安心して試合に臨める環境づくりに今後も注力する考えを示した。

▼団体からのコメント
「当団体は、女性のなりたいを実現するために、2010年に現役女子プロレスラーの井上京子が立ち上げたプロレス団体です。所属には年齢は一切不問とし、10代から60代までの女性たちが自分の成りたい姿を目指して日々プロレスをしております。そのような理念の元立ち上げている団体と成りますので、選手がプロレスに集中できる環境を整備することに全力を尽くすべく運営しております。
今回は、女子プロレスを愛するファンの皆様と所属選手・練習生・スタッフを守るため、当団体の営業権侵害や、選手に対する人格権侵害など、当団体において不適切と判断した行為について、断固たる姿勢で臨んでまいりました。活動を開始した日から数えて623日と長期間を要しましたが、今回の和解成立により、被告の謝罪と再発防止に向けた約束を取り付けることができました。
また、当団体およびプロレス界には未成年の選手や練習生も在籍しており、彼女たちを必ず守らなければならないという強い思いがあります。選手が試合にのみ集中し、不安なくリングに立てるよう、余計なノイズを取り除き、安全かつ健全な環境づくりに一層努めてまいります。
一方で、この一連の活動を進めるにあたり、現役のプロレスラーの方々を含め、多くの皆様から多大なるご支援を頂戴したことを改めて感謝申し上げます。当団体は今後も、プロレス観戦環境を守るべく、必要に応じて法的手段を含めた厳正な対応を続けてまいります。」

＜本活動に同意いただいた選手団体の皆様＞
（ご賛同いただいた選手名一覧）
阿部由美子、網倉理奈、有田 正樹、杏ちゃむ、彩羽 匠、ウナギ・サヤカ、尾﨑妹加、尾崎魔弓、小林香萌、コマンドボリショイ、沙恵、SAKI、さくらえみ、櫻井裕子、佐藤剛由、佐藤 肇、清水ひかり、関口翔、世羅りさ、高瀬みゆき、竹田浩紀、谷嵜なおき、チェリー、千春、十枝 利樹、ドレイク森松、永田郁、長与 千種、夏実もち、南月たいよう、柊くるみ、藤田あかね、二上美紀子、本間多恵、真琴、松澤 弘子、松本浩代、松本都、藪下めぐみ、山縣優、優宇、吉村公佑、乱丸

＜ご賛同いただいた団体名一覧＞
アイスリボン、OZアカデミー女子プロレス、COLOR’S、崖のふち女子プロレス、チョコプロレスリング、Girl’sProwrestling Unit!COLOR’S、しもきたプロレス、信州ガールズ、ZABUN、SEAdLINNNG、ＧＰＳプロモーション、センダイガールズプロレスリング、大日本プロレス、ダブプロレス、2AW (Active Advance Pro Wrestling)、PURE-J女子プロレス、プロミネンス、Prowrestling EVE、、hotシュシュ、Marvelousプロレス、柳ケ瀬プロレスLadius、YMZ

また、本件に関しては、他団体や多数のプロレスラーが支持を表明。

ディアナは「今後もプロレス観戦環境を守るため、必要に応じて厳正な対応を続けていく」との方針を示している。