【新日本】ブシロードの上場が決定！新日本プロレスの親会社が7月29日東証マザーズへ新規上場

24日新日本プロレスの親会社であるブシロードが東京証券取引所より、東京証券取引所マザーズ市場への新規上場が承認されたことを発表した。上場日は2019年7月29日(月)、証券コードは「7803」を予定している。

※新規上場に関する詳細は、東京証券取引所のウェブサイトにて確認可能

ブシロードは2012年1月に前親会社であった株式会社ユークスが保有していた全株式を買い取り新日本プロレスの親会社となった。

ブシロードグループ創設者の木谷オーナーは2015年7月に行われた「戦略発表会」で様々な今後の戦略を語るとともに3年後に向けたわかりやすい目標として「新日本プロレスの株式上場を目指したい」と宣言。「今はブシロードの所有する会社ですが、上場しましたら社会にお戻ししたい。日本の国民の皆さんの新日本プロレスに昇華させていきたい」と語っていた。

実際にゲームソフト開発のユークス体制下では経費を徹底的に抑えて無駄をなくした一方でブシロード体制となってからは1.4東京ドーム興行や夏のG1クライマックス開催時に山手線を広告でジャック、有料動画配信サービスの新日本プロレスワールドを2014年に開設するなど攻めの経営で新日本プロレスの業績をV字回復させてきた。2016年の日経新聞の記事では売上100億円・2020年の上場を目指すと話している。

公表されている新規上場申請のための有価証券報告書を見る限りでは、新日本プロレスのハロルド・ジョージ・メイ社長も今回のブシロード上場の際にストックオプションが割り当てられており、ブシロード社長の橋本氏よりも多くのストックオプションが保有していることが確認できる。

メイ社長はブシロード全体のCSO(Chief strategy officerの略で最高”戦略“責任者のこと。)とスポーツ本部長も兼ねており今後更なる飛躍が期待されている。

親会社の上場によりグループ全体に豊富な資金の供給が可能となり、新日本プロレスは今後より一層の広告展開や世界展開が可能となることが予想される。実際に広告宣伝費として全体で17億円を投資するとも記載している。その一方でコンプライアンスの遵守も求められることとなり監視や世間の目も厳しくなると考えられる。

プロレス界では上場会社であるサイバーエージェントがDDTの親会社となったことでDDTのAbemaTVへの露出が増えるなどポジティブな変化はあるものの、締め付けが厳しくなることによるネガティブな変化は感じられていない。新日本プロレスも今回のブシロードの上場を更なる飛躍のきっかけとして上場を目指して進んでいくはずだ。